木場弘子氏のタメになる話。

木場弘子さんのエコ・エネルギー関するインタビュー記事をご覧下さい！

―自給率約４％を踏まえ選択肢を広げる方向へ―

「消費者や生活者の立場で考える」「抽象論ではなく具体論」をモットーとする木場さん。現在のエネルギー政策をめぐるさまざまな見解に対しても、「消費者にもわかりやすい具体的なモデルやビジョンが欠けているのでは」と指摘する。

　例えばエネルギー源についての議論。原子力、化石燃料、太陽、風力、バイオマスなど再生可能エネルギーの是非が個々に語られている。しかし木場さんは、「どれを選ぶかという二者択一、三者択一の議論になりがちで、供給力やコスト、タイムスケジュール、さらにCO2問題や消費者への影響などが明確には提示されていない」と疑問を呈する。

　確かに、日本における再生可能エネルギーの割合は現在約1％程度（水力除く）、これを基幹エネルギーに育成していくには、乗り越えるべきハードルはかなり高い。一方、火力発電にしても資源獲得競争や安定供給への不安のほか、依然としてCO2問題は残ったまま。そうした個々のエネルギー源がもつ特質をきちんと提示し、それを踏まえた上で、中長期視点からエネルギーのパラダイムシフトを描いていく必要がやはりあるだろう。

　エネルギー政策を考えるにあたっては、「3つのE」のバランスが重要だといわれる。「経済成長（Economy Growth）」「環境保全（Environmental Protection）」「エネルギーの安定供給（Energy Security）」の三つだ。震災以降、ともすれば議論は一方向へ偏りがちだが、国民への理解促進という面では、よりバランスのとれたエネルギー論議が望ましい。これについては、誰しも異論のないはずだ。

　さらに木場弘子さんは「日本のエネルギー自給率は約4％。原油、天然ガス、石炭、ウランなど、エネルギー源（一次エネルギー）の大半を海外からの輸入に頼っています。その基本認識からスタートすると、何を選ぶかという議論より、『できる限りのことにトライしてみよう』という方がいいのではないか」と提案する。

「私が講演会で自給率4％のお話をするときに、よく例示するのは温水洗浄便座の電力使用量なんです。というのも一世帯当たりの月平均電力使用量のうち、ちょうど約4％に該当するのが温水洗浄便座。つまり日本という国を家庭にたとえ、自給エネルギーに限れば、温水洗浄便座以外の家電は使えない計算になる。計画停電や節電などを契機にエネルギー問題に関心が集まるようになった今こそ、国民レベルでこうした議論をいっそう活発に行うことが望まれます。それを後押しすべく、私自身もより積極的に情報発信していきたいですね」

木場弘子さんによる、エコ・エネルギーを考えるときのポイント

１　抽象論ではなく具体論で語る。
２　そのプロセスと理由を示す。
３　我慢ではなくスタイルを変える。

私も、しっかり頭に入れておこうと思います。